田舎移住の中古物件はどんな家を買うべき？予算や目的から考えてみる

田舎移住をきっかけに、憧れの一軒家を購入を夢見る方も多いはず。何を隠そう、私自身も田舎移住の機会にマイホームを購入しました。

ただ、快適に暮らすにはトイレやお風呂といった水回りのリフォームは必要不可欠。そこで重要になることが家に使えるお金の予算計画です。

家の購入にいくら使えて、リフォームにいくら使うのかを、物件を探す前に必ず行いましょう。

中古物件の価格はピンからキリまで

過疎化が進む地方であれば、数十万円程度で中古物件が購入できますが、私が移住した千葉県房総エリアは安くても300万円〜。

「田舎暮らしに興味があるから試しに空き家を買ってみよう！」という金額ではありませんよね。

ましてや、千葉県内でそれなりの古民家を購入するなら1000万円が相場です。庶民にとっては人生を変えてしまうほどの大金なので、予算計画を行ってから購入に踏み出しましょう。

理想と現実をすり合わせる

例えば、田舎に移住するにあたって、理想的な家の購入に充てられる予算が2,000万円だとします。すると、以下のような考え方もできます。

古民家を購入する場合

状態にもよりますが、古民家をフルリフォームするとなれば1,000万円は覚悟。これは一般的なリフォームに加え、家屋の土台をジャッキアップで持ち上げ、新しい土台に交換する工事を行う場合もあるからです。

また、地震を想定した耐震補強を行うなら、さらに数百万円ほど掛かります。その他にも、電気工事、給排水管の交換、屋根の葺き替えなど、家屋が古いだけ修繕箇所は多いでしょう。

それでも、味がある古民家に強いこだわりがあるのなら、リフォーム費用を考えた予算計画を立ててましょう。

和風住宅を購入する場合

一方の和風住宅は、主にコンクリート基礎で建てられているため、古民家のような大掛かりな耐震補強は不要。

また、大抵の和風住宅は現在の耐震基準も満たしているため、それなりに地震に強い造りになっているはずです。1階のみの平家造りであれば、そこそこの耐震評価も期待できます。

雨漏りやシロアリといった致命的な被害がなければ、床板や外壁、水回りといった部分的なリフォームだけで、そこそこ快適な暮らしが実現できるでしょう。

築浅・新築を購入する場合

築10年未満の築浅物件や、分譲住宅のような新築であれば、特にリフォームする箇所もなく快適に暮らすことができるはず。

耐震基準も十分に満たしているので、地震による倒壊の心配も不要。ライフライン、間取り、内外装が問題なければ大丈夫でしょう。

販売価格は高額ですが、リフォームにかける金額、また時間や労力も少なくて済む点がメリット。

時間をかけて我が家をリフォームする

家を買ったら、必要なリフォームを全て行わなければと考える方もいますが、なにも焦る必要はありません。

いち早く快適な暮らしを手に入れたい気持ちもわかりますが、そこはお財布と相談。今はリフォーム資金がないなら、1年後、2年後、3年後にお金が貯まってからでも良くないですか？

リフォームの優先順位を付けて、トイレ、お風呂、キッチン…といった感じに、数年かけて少しずつ住みながらリフォームするのも賢い選択だと思います。

また、最近では自分で家をリフォームしてしまうセルフリノベーション（DIY）も流行っています。

限られた予算の中で、どういった家に仕上げていくかも踏まえて、じっくりと検討してみましょう。

現金か？住宅ローンか？

「ローン＝借金」ですので、買い物は現金一括払いの方がお得。これは常識です。ただ、住宅購入に限っては、住宅ローン控除という制度もあるため、ローンを利用した方がお得になる場合もあります。

ここでは詳しく説明しませんが、住宅ローン控除とは借入残高に応じて所得税控除が10年間受けられる制度のことです。

その10年間の控除額が住宅ローンの金利（余計に支払うお金）よりも大きいため、結果的に現金一括払いよりお得になるということです。だから、世の中の子育て世代はローン（借金）してまで新築を購入しているのです。

また、住宅ローンにリフォーム資金を含めることもできるため、中古物件を購入する場合はリフォームを想定した借り入れもできます。

ただし、築20年以上が経過している物件は、そもそも家屋に資産価値がないとみなされるため、住宅ローン控除の対象外となっています。

つまり、古民家を購入するにあたって、住宅ローンを借りるメリットはほとんど無いということになりますね。

古民家でも住宅ローン控除を受ける方法

先ほど、築20年以上が経過している物件は、住宅ローン控除が受けられないと説明しましたが「あること」を行えば、例え築100年の古民家でも住宅ローン控除が受けられます。

その「あること」が耐震適合証明書の発行です。

耐震適合証明書とは、建物が耐震基準を満たしていることを証明する書類のことで、今の新築同様の耐震性がある公的な証拠になります。

ただ、耐震適合証明書を発行するには、1級建築士による耐震診断、さらには必要に応じて耐震補強を行う必要があります。

耐震診断は数十万円、耐震補強は数百万円…気が付けば、住宅ローン控除を受けるために多大な出費になることも。耐震適合証明書の発行費用と控除額を比較して、どっちがお得なのか検討しましょう。

リフォームローンも活用する

中古物件の購入後にリフォーム資金を借りたい場合は、リフォームローンという選択肢もあります。

住宅ローンのように控除は受けられませんが、一般的なローンよりも低い金利でお金を借りることが可能です。

田舎移住の目的で買う家も違ってくる

最悪な事態は、早急にリフォームしたいのにお金がないという状態です。そうです。無計画に古民家を現金一括で購入した私のことです。つまり、物件探しは、どいった田舎暮らしをしたいのかも重要。

古民家を購入して、リフォームに力を入れ、理想的な我が家を手に入れるのか？

いや、古民家まで行かずとも、昔ながらの和風建築で田舎暮らしを満喫するのか？

それとも、快適な今風の築浅・新築物件で生活水準を下げずに田舎で暮らすのか？

家探しに失敗しないためにも、田舎移住の目的を明確にして、どんな家を購入すべきか決めておくことをおすすめします。